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公 民

ビジュアル日本の経済・経営発展

ビジュアル
日本の経済・経営発展
DVD 
全5巻
 

●江戸時代から現代にいたる日本史上の出来事と人々の生活の変化を、 国際関係、経済史、産業史、経営史を中心に豊富な映像で概観し、 国際社会と日本の関係という視点から、日本人による主体的な営みの軌跡を描き出します。 
●近現代日本の社会経済発展の歩みを、主要な出来事や人物の紹介に加え、図表や統計を交えて、 歴史的変化の要点が総合的に理解できるよう分かりやすく解説します。 
●日本史や公民(政治・経済)学習の教材として広く活用できる興味深いビデオ教材です。

タイトル

価格

対象学年・監修者・出演者

内 容


@「近代産業の形成」  
幕藩体制〜1913

 

<丸善作品>
(DVD)SMA001D

カラー
43分
DVD
30,000円+税

総監修:
佐々木 聡(明治大学教授)
監修:
老川慶喜 (立教大学教授)

幕藩体制が確立する17世紀後半から、日露戦争後に産業革命が達成される20世紀初頭までの、近代産業形成期における経済・産業・経営の特徴を見る。幕藩制社会の中に近代産業勃興の萌芽を見出し、幕末開港と維新期の諸改革を経て、日本の産業革命が展開していく経緯が描かれる。近代日本は、東アジア諸地域を日本の「帝国経済圏」に包摂しながら、欧米諸国をモデルにキャッチアップ型の工業化を推進していくのであった。
〈近代日本の台頭/産業基盤の整備と工業化/会社の発展と財閥の形成〉

'04


A「大戦景気から統制経済へ」
1914〜1937

 

<丸善作品>
(DVD)SMA002D

カラー
42分
DVD
30,000円+税

総監修・監修:
佐々木 聡(明治大学教授)

1914年の第1次世界大戦勃発から1937年の日中戦争にいたる間の日本の経済・産業・経営の歩みを見る。二つの世界大戦の間という意味で戦間期ともいわれ、世界が平和を求めながら、戦争を準備した複雑な期間であったが、近代日本経済史、経営史の流れの中では、大戦景気後の深刻な不況と国際環境の荒波を乗り越えながら重化学工業化と大企業体制への移行を進展させていった時代でもあった。
〈国際関係/日本経済の展開/産業の発展/企業組織と経営の発展〉

'04


B「戦時経済から復興経済」  
1937〜1954

 
 

<丸善作品>
(DVD)SMA003D

カラー
42分
DVD
30,000円+税

総監修:
佐々木 聡(明治大学教授)
監修:
柴 孝夫 (京都産業大学教授)

1937年(昭和12年)の日中戦争から、敗戦と占領を経て、戦後経済が自立と成長へと向っていく時期をとりあげる。この間は明治維新以来、工業化の過程の中で形成されてきた経済や企業のシステムが、戦争と占領という事態の中で変質させられた時代であり、日本の経済のあり方は大きく変化した。しかし、その変質の上に、日本経済は次のステップ、高度成長経済への展開へと移っていくことになるのである。
〈動乱の国際情勢と日本/統制化の日本経済/軍需から民需へ/統制化の企業の変質〉

'05


C「高度成長の時代」
1955〜1973

 

 

<丸善作品>
(DVD)SMA004D

カラー
40分
DVD
30,000円+税

総監修:
佐々木 聡(明治大学教授)
監修:
長谷川 信 (青山学院大学教授)

高度経済成長がスタートした1955年から第1次オイルショックが発生した1973年までを扱う。高度成長期には、産業構造の重化学工業化と技術革新、労働力過剰経済から労働力不足経済への転換、消費革命と流通革命などの大変化が起こり、日本的経営と称される企業システムが形成されつつあった。しかし、1970年代に入ると、高度成長の国際的・国内的条件は失われ、「経済大国」日本は安定成長の時代に向う事となった。
〈国際環境と国内環境/高度経済成長期の日本経済/高度成長期の産業発展/高度成長期の企業行動と日本的経営〉

'05


D「オイルショックとバブルを超えて」
1973〜2004

 

 

<丸善作品>
(DVD)SMA005D

カラー
42分
DVD
30,000円+税

総監修:
佐々木 聡(明治大学教授)
監修:
橘川武郎 (東京大学社会科学研究所教授) 

オイルショックが発生した1973年から2004年にいたる間の日本の経済・産業・経営の歩みを見る。オイルショックを克服し「世界の優等生」と呼ばれた日本経済は、バブル景気の崩壊以降、長い低迷を続け、「世界の落第生」とみなされるようになった。 
しかし、日本の生産システムは引き続き頑強で高い国際競争力を有しており、金融システムの改革などが実現すれば、日本経済の再生は果たされよう。 
〈オイルショックと冷戦体制の崩壊/日本経済の変転/日本の経済と産業をめぐる構造変化/日本の企業経営が進むべき方向〉

'04


 

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